先述の通り、GMOはリモートワークでも成果を出してきた。フルリモート体制だった4カ月間、業績はむしろ上がった。ただ、それは過去25年間蓄えてきた「コミュニケーションの貯金」と「組織の習慣」が源泉となっていると熊谷代表は言う。

リモートワークによる効率化はたしかに存在するが、オフィスでの勤務にはリモートワークだけでは実現しないメリットがある。

例えば、チームメンバーとバッタリ会うことで忘れていた用件などを思い出す効果、雑談から生まれる化学反応、同じ空間にいる周りの人たちの頑張りに触発される「図書館効果」といったものだ。

これらの「有機的なメリット」は、今のところリモートワークだけでは実現が難しい。リアルな場とリアルなコミュニケーションでしか生まれない物。それは組織によるチーム戦で戦う、ビジネスの「戦（いくさ）」では必要不可欠だ。

「（現時点のテクノロジーでは）リモートワークと出社どちらかひとつではだめだ」

と熊谷代表は言う。

固定費削減のためにオフィスの減床を検討する法人が少なくない中、オフィス利用率が1割を切った4カ月にわたるリモートワーク期間中も「オフィスの解約・縮小はしない」と熊谷代表は発言していた。そこには「渋谷という街に育てていただいた」という“恩義”の意味も含まれている。

ほかにも「オフィス」には「城」や「ピラミッド」のような、組織や集団における「象徴」としての役割もある。社会的な信頼や、採用の優位性に繋がる「企業価値」の向上にもつながる。その価値が高まればオフィス自体が「誇り」の対象にもなる。

「リモートワークの良し悪しを理解し、因数分解して対策を立て、出社と組み合わせた最強のハイブリッド体制を構築する」

震災直後からいち早くリモートワークを取り入れ、訓練による改善を繰り返した上で、新型コロナウイルスへの対応を経た「現状」で、熊谷代表が考える働き方の最適解はこれだ。

効率化による全体の数字の向上だけを見ていては見落としがちな、「もっと伸ばせるところ」の発見。GMOインターネットグループの「最強の体制」は、このようなPDCAから生まれている。



GMOインターネットグループでは2023年3月末卒業予定の方を対象に、「No.1＆STEAM人財採用～新卒年収710万円プログラム〜」を開始している。これはグループが進める「～未来家賃削減＆RPA・AI・ロボット・動画活用の結果としての～給与No.1プロジェクト」の一環として実施を決めたものだ。興味のある方は、ぜひエントリーしていただきたい。