そこで、2020年10月からMO Insightsで始まったのが「オンラインインタビュー専用パネル」の提供です。JAPAN Cloud Panelの中から、オンラインインタビューへの参加意思があり、かつデバイスの種類や通信環境などの要件を満たす対象者のみが抽出されたパネルを用意。このパネルを利用することで、事前確認などの手間を省けるため、よりスムーズにオンラインインタビューを実施できます。

さらに利用企業は、GMOリサーチがこれまでに実施した調査から取得した消費者データをデータウェアハウス（複数システムから収集したデータを目的別に再構成した統合データベース）化した「MO CDP」をこのサービスと組み合わせることで、より詳細な条件で対象者を絞り込むことも可能です。

「MO Insights」の定性調査で行えるオンラインインタビュー形態は「グループインタビュー」や「個別インタビュー」、「日記調査」など。調査目的や実施条件に応じて、柔軟に選択できます。

こうしたオンラインインタビューを活用することで、コロナ禍でもマーケティング活動を停滞させることなく、サステナブルな事業推進を実現できます。また、これまでのオフラインインタビューでは必要だった、会場や録画・録音機器の手配などが不要となるため、調査におけるコストが削減できることもオンラインインタビューのメリットです。

前述の山田氏によれば、GMOリサーチではオンラインインタビューの事務局を設け、インタビュー参加者へのツールの案内や、実際にインタビューツールを使った事前のテストなどのサポートを行っているとのこと。音声やカメラの確認など、事前テストを実施することで、インタビュー当日はセッティングの時間が不要となり、開始時間からすぐにインタビューを実施できるようにしているそうです。

顧客企業からも、MO Insightsなら「事前の準備から当日のインタビュー運営までサポートされている」と好評を得ているとのことでした。

くしくもコロナ禍によって、出張やオフィスへの通勤があらかたオンラインに置き換えられることが分かり、無駄な経費や時間の使い方を見直す機会となりました。定量調査や定性調査も、ほぼオンラインで完結可能ということが確認できれば、より一層のコストと時間の削減につながるはずです。

“インタビュー”には従来、「調査の専門家が実施するもの」「モデレーターは一定のスキルを備えている必要がある」「専用の機器が必要」「インタビュー対象者のリクルーティングが難しそう」といった敷居が高いという印象が付きまといがちでした。慣れないオンライン環境で、こうした調査を実施することをためらう企業も少なくありません。しかし企業からは「もっと気軽に生活者の声をマーケティングや商品開発に取り入れたい」とのニーズも高まっています。

MO Insightsは、従来のGMOリサーチのクライアントである調査会社、調査目的でインタビューを利用する専任の担当者が、オンラインで定量・定性調査を完結させるために始まったサービスでした。GMOリサーチはこれに加えて2020年11月、“インタビュー”の堅いイメージを払拭するサービスとして、「早く、安く、手軽に。」を実現した「MO Lite（エムオーライト）インタビュー byGMO」の提供もスタートしています。

GMOリサーチでは、今後もオンラインインタビューを推進すべく、MO Insightsの機能追加やサービス強化に務めるとのこと。

これからのニューノーマル時代。マーケティング活動だけではなく、様々な新しいスタイルのサービスの誕生に期待したいところです。