「近い将来最も行きたい国」1位は日本！アジア10カ国、海外旅行意識調査から見るインバウンド成功の鍵

2022.12.19

今、日本の観光業や小売業に大きな利益をもたらす、訪日外国人観光客によるインバウンド消費の回復に期待が高まっています。

新型コロナウイルスの水際対策は大幅に緩和され、1日あたり5万人とされていた日本への入国者数の上限が10月11日に撤廃されました。訪日外国人に対するビザ免除措置も再開され、個人での外国人旅行客の入国もおよそ2年半ぶりに解禁。街は多くの外国人旅行客で賑わいを取り戻しつつあります。

インターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチは、GMOリサーチが擁するアジア地域に特化した消費者パネル（モニターの集合体）である「ASIA Cloud Panel」のうち、10の国と地域（日本、中国、韓国、香港、インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア）の20～60代のモニター3328名を対象に「海外旅行に関する意識調査」を実施しました。

コロナ禍を経て世界各国で経済活動が活発化するなか、高いインバウンド需要を見込める東アジアとASEAN地域各国の海外旅行への意識を調査し、今後の日本経済にインバウンドがもたらす潜在的な需要を探るアンケートです。

近い将来最も行きたい国、1位は日本

「近い将来最も行きたい国」の聞き取り調査では、日本以外の9カ国と地域において、日本が1位でした。全体平均で21.5％を占めています。

9の国と地域において「近い将来最も行きたい国」の1位は日本

最も行きたい国に日本を選んだ理由を探ると、全体では次のような結果となりました。

日本を選んだ理由

「その国の伝統料理・郷土料理を味わいたい」（20％）、「独自の文化を体験したい」（19.7％）、「観光名所が多い」（16.3％）が上位のほか、「治安が安定している」「出入国制限が解除された」といった回答も見られることから、日本の現状を踏まえて訪日旅行を前向きに検討している状況がうかがえます。

さらに国・地域別では、韓国では「友人・知人にすすめられた」、シンガポールや香港では「ウィンターリゾートに行きたい」、自由記述では「アニメ」「円安」といった回答も見られました。

訪日旅行の検討時期は、東アジアでは「2023年3月まで」（22.6％）、「2023年8月まで」（20％）が多い一方、対するASEANでは「未定」（35.1％）、「2024年以降」（19.9％）といった慎重な回答が主流を占めていました。

中国、韓国、香港などの日本に近い国・地域の方が、訪日旅行を現実的に検討しているようです。