コロナ禍で急増!?新型ネット詐欺を防ぐ4つのポイント

2021.5.26

詐欺メール・サイト被害を防ぐ4つの確認ポイント

1.メールのFromを確認
メールであれば、誰から連絡が来たのかを簡単に確認できます。受信したメールの”@マーク以下”のドメイン（例：〇〇〇＠□□□.jpの「□□□」部分）を、日頃受信しているサービスのメールドメインと比較してみましょう。

2.メールで受信したサービスの公式サイトをGoogleで確認
通常、サービスのドメインなんて覚えていないことがほとんどです。ですので、ドメインが分からなければ、検索エンジンでメールに届いたサービスの公式ページを確認しましょう。

検索結果上の公式サービスのドメインと、受信したメールのドメインを比べましょう。公式のメールであれば、同じドメインを一般的には利用することが多いです。

検索エンジンは、サービス名や会社名で検索すれば、SEOにより公式ページが上位に表示される可能性が100%に限りなく近いです。詐欺サイトが公式サイトを追い抜いて、検索結果1位に表示されることは、まずありません。

Google広告などを購入・掲載した詐欺サイトがあれば、目に触れることもあるかもしれませんが、フィッシング詐欺でそこまで手の込んでるケースは聞いたことがありません。

また公式サイトでは、フィッシング詐欺についての警告を確認できる場合もあります。

3.Googleで、メールの件名を検索
詐欺メールは1人にだけ送られることはありません。通常は、大量に送信して、数人が詐欺に遭ってくれればいいという考えで行っています。

つまり、同じようなメールを受け取って疑問に思っている方は必ず存在します。検索やSNSなどで、本当に正しい情報なのかを探ることは有益です。

4.サイトのSSLを確認して、サイトオーナーを確認
SSLを確認すると、ウェブサイトのオーナーが分かるケースが多くあります。SSLは、第三者機関がオーナーを証明をしていますので信頼性が高くおすすめです。ここから、SSLの確認方法をお伝えしていきましょう。

下記の鍵マークがついていれば、SSLが導入されたサイトです。SSLの確認時、Webブラウザーは、Googleの「Chrome」が、確認しやすくおすすめです。

公式サイトを例にして説明いたします。

1）鍵マークをクリック

2）証明書（有効）をクリック

3）発行者を確認

100%の断定はできませんが、フィッシング詐欺を働く集団は、無償SSLの「LET'S Encrypt（レッツエンクリプト）」を利用することが多いです。SSL証明書の「発行者」が、「LET'S Encrypt」の場合は、少し疑いを高めましょう。

一方、発行者がGMOインターネットグループが提供する国内最大シェアの「GlobalSign（グローバルサイン）」や「DigiCert」のSSLを目にしたときは、少し安心しでいいでしょう。

次に、一番の目的である、サイトオーナーを確認しましょう。

4）サイトオーナーを確認

「詳細」タブをクリックし、「サブジェクト」というフィールドをクリックしてください。
すると上記の通り、「O＝Rakuten,Inc.」と、サイトオーナーを確認できます。この情報から確かにサイトは楽天によって運営されていることが分かります。

少しでも怪しいと思うサイトにアクセスした際は、ここを確認することで、購買や情報通信が安心してできるようになると思います。他にも確認方法はありますが、今回は手軽にできるもの中心にご紹介しました。

インターネットを便利なものとして活用していくために

最初にも触れたとおり、コロナ禍をきっかけにインターネット上の詐欺は残念ながら増えています。新生活様式では、インターネットを抜きにした生活は考えることはできませんので「困ったなぁ」と思うかもしれません。

しかしながら、こうした詐欺は人類初のことではありません。オリンピックやワールドカップなどの国際的なイベント、フランスのノートルダム寺院焼失といった事件が起きた時は、インターネット上でチケット当選の詐欺や修繕募金の詐欺メール・サイトが乱発されています。

インターネットの技術情報に詳しくない人やお金が集まりそうな機会があるところに、悪い人達は昔から目を付けてきたわけです。

しかし、今回紹介した通り、いくつかのポイントを冷静に実践できれば、ほとんどの場合、詐欺に遭うことはありません。

少しでも疑問に思ったら、メールであれば送信者を確認し、いつもの送信者と同じかを調べましょう。サイトであれば、SSLを確認して運営者を確認してみましょう。

それでも怪しいと思う時は、消費者庁の「消費者ホットライン188」やなどに相談するのも良いでしょう。

現実の世界で犯罪が減らないように、インターネット上の悪質な行為も残念ながらなくなることはないと思います。しかしながら、Google社を始めとするサービス事業者もこうした悪質な行為が減るように手立てを講じています。

そうした技術の進歩に期待しつつ、コロナ禍を利用して、自身で詐欺サイトを判別し、危険を回避できるスキルを身につけたいものですね。

※この記事は「BRANDTODAY byGMO」のGMOブランドセキュリティの提供です