しかし残念ながら、同意なく個人を「復活」させて、トラブルになる事例も起きている。

2024年10月、米Forbes誌が興味深いニュースを報じている。ドリュー・クレセンテさんという人物が、18年前に殺された自分の娘が、あるAIサービス上でデジタル復活「させられて」いるのを発見したというのである。

記事によれば、舞台となったのはCharacter AIと呼ばれるサービスである。これはAI技術を活用して作成されたさまざまな「キャラクター」と、ユーザーが会話を楽しめるというサービスで、歴史上の人物やフィクション作品のキャラクター、そして実在の有名人に至るまで、さまざまなAIキャラクターが用意されている。さらにユーザーはオリジナルのキャラクターを作成することができ、個性や話し方をカスタマイズすることもできる。

そうして作成したキャラクターを、他のユーザーからも使えるように公開することも可能で、実際にCharacter AI上では、そうして作成・公開された無数のキャラクターを検索し、会話を楽しむことができる。

そしてこの機能を使って、ドリューさんの娘がCharacter AI上で復活させられていたのである。彼女は当時の交際相手に殺害されたが、ドリューさんは娘の名前「ジェニファー」を冠した非営利団体を立ち上げ、ティーンエイジャーのデート暴力を防止する活動を行っていた。そうしたことから、誰かが彼女に注目し、公開されていたさまざまなデジタル情報を「素材」としてCharacter AI上で復活させたのだろう。Googleアラートでそのことを知らされた彼は、すぐさまCharacter AIのサポートチームに連絡し、同社にジェニファーの名をかたるキャラクターを削除させた。

ドリューさんはForbes誌の取材に対し、「悲しんでいる父親が、亡き娘がどこかのウェブサイトでチャットボットとなり、お金を稼ぐために利用されていることを知る必要はないはずだ。良心を揺さぶられるし、許されない行為」と語っている（Character AIは無料サービスだが、高度な機能が利用できる有料版も提供している）。

死後にデジタル復活することの是非については、復活する人物本人からの同意があったかどうか、という部分がまずは重要なポイントとなるだろう。それがあれば、実際に行われる「復活」が、個人の意に沿うものか否かを判断できる。

しかしデジタル復活の技術が存在していない時代や、デジタル復活が広く普及する前に亡くなった故人の場合、当然だが承認を与えることはできない。またデジタル復活サービスを提供する全ての企業が、故人の同意の有無を厳密に確認するとは限らない。この種のサービスがブームとなり、参入する企業が増えてくれば、残念だがルールを無視して金儲けに走る企業も出てくるだろう。

そしてデジタル復活を明確にうたわなくても、故人のデジタルイメージを再現することに使えるサービスは無数に存在する。前述のCharacter AIでの一件は、まさにそうした「流用」ができてしまった事例だ。珍しい話としては、テクノロジー系ニュースサイトのArs Technicaが、ある記者が自分自身で画像生成AIを調整することで、亡き父親の筆跡を再現するのに成功したことを解説している。少し知識があれば、いまや簡単に手に入るAI技術を活用し、いくらでも故人を復活させられる時代が来ているのである。

現在の法的枠組みは、こうしたデジタル復活によってもたらされる複雑な問題に対処するには不十分だ。前述の通り、一部の国や地域では、商業的なデジタル復活に規制をかけようという動きがある。しかしほとんどの場合、デジタル復活全般、あるいは故人の関連データの非商業的・私的な利用について、何らルールが定められていない。包括的な法律の欠如は、無断で行われるデジタル復活に対して一般の個人が抵抗できず、救済手段を持たないことを意味する。

いうなれば現状は、私たち一人ひとりが、デジタル技術の急速な発展によって現れた新たな倫理的課題に直面している状況だ。しかもそれは、故人の尊厳という、極めて重要な倫理観に関わるものである。技術や法律といった側面からだけでなく、哲学や宗教などの面からの考察も必要だろう。その意味で今後、幅広い人びとが参加した議論が進むことを期待したい。