新聞の苦境と小規模メディアの盛況メディアの生き残り術を考える：鵜の目「鷹木」の目

2024.2.29

最近仕事場をリニューアルして、リモート会議用のWebカメラをプラネックスの「好感度WEBカム」に切り替えました。今までデジタル一眼カメラをWebカメラとして使っていて、画像はきれいなんですが、カメラ本体が大きいのでディスプレイの前に置くことができず、どうしても視線が不自然な感じになっていたんですよね。

この好感度WEBカムはディスプレイの前に小型カメラを垂らす形。ディスプレイに視線を向けていればカメラの向こうの人たちとも目線が合うというものなので、これで鷹木のリモート会議も好感度アップ間違いなし!?

自然に視線が合うWebカメラで好感度アップ!?

さて今回の「鵜の目『鷹木』の目」は、テキストメディアの生き残り術を考えたいと思います。鷹木も「テクノエッジ」というメディアを立ち上げ、運営していますが、ネットメディアは競争が激しく、環境も激変が続いています。そんな中でいかに安定的な収益をあげ、継続的に運営できるか、考えてみたいと思います。

苦戦する大手メディアと元気な個人メディア

日本経済新聞社が発行してきた「日経産業新聞」が2023年3月末に休刊するそうです。1973年から実に半世紀にわたった歴史に幕を閉じることになります。その一方で、エンタープライズIT専門の個人メディア「Publickey」は2月に15周年を迎えたそうです。

両メディアとも、「企業向け報道」という大きなくくりは同じですが、大きな組織がなくなり、個人運営のメディアが生き残るという地殻変動が起きています。

日本の新聞は特に苦労しています。日刊紙の発行部数はピーク時の1997年は合計5000万部強あったそうですが、2022年時点では3000万部強と4割も減っています。かつて1000万部を誇った読売新聞の発行部数は現在約600万部強（2023年9月）のようです。

僕の会社で運営しているテクノロジーメディア「テクノエッジ」を含めて、小さなメディアは次々に勃興しています。そういえば、ニフティと東急グループを渡り歩いてきた面白メディア「デイリーポータルZ」も、Webマスターの林雄司さんが個人で引き取る形で独立しました。

では、個人メディアや小規模メディアがもうかっているのかというと、割とギリギリ生き残っているというか、生き残れる規模感で維持している、というのが現状かもしれません。大きくもうけられないから、手堅く小さくやろうとする。運営はいつまでも大変……と。

広告？投資？メディアの健全なマネタイズとは

ネットメディアのビジネスモデルにはいくつかのパターンがあります。一番多いのは広告モデルでしょう。メディアの規模にもよりますが、タイアップの記事広告が取れれば、1本100万円以上といった予算感になり、大きな売り上げが見込めます。

ただ広告モデルは、制作時に読者ではなくクライアントの側しか見られないという課題があります。お金を出してもらっているし、仕方がないことなんですが、広告主がメディアの生殺与奪を握っていることになってしまう。広告主の方だけを向いたメディアは健全ではないですよね。

スポンサーがお金を出すのは自社のメリットになるからであって、面白さにお金を出してくれるわけではありません。こちらが面白いと思って企画しても「製品とどう関係あるんですか」と言われてしまう。広告主の方ばかりを向いていると、メディアも面白くなくなってしまいます。

違うビジネスモデルとしては、投資を受けることで当座の運営資金を確保することもできます。でもそれは、運営に口出しする人が増えるだけなので、舵取りはより難しくなっていくし、メディアの中立性を担保するのも困難になる。投資をした側は当然、投資した以上のバックを求めますし。広告と似ていますね。

僕はテクノエッジを立ち上げるにあたり、広告主や投資家だけを向いたメディア運営はヘルシーじゃないと考えていました。広告を募ったり、投資を受けたりもしていますが、それと両輪で、読者にも運営費用を負担してほしいなと考え、試行してきました。

記事有料化戦略は“諸刃の剣”？

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鷹木創

編集主幹
2002年以来、編集記者や編集長などとしてメディアビジネスに携わる。インプレス、アイティメディアと転職し、2013年にEngadget日本版の編集長に就任。その後スマートニュースに転職。国内トップクラスの機械学習を活用したアプリ開発会社においてビジネス開発として活躍。2021年からはフリーランスとして独立、IBM、Google などのオウンドメディアをサポートしている。