GMOインターネットグループ、NVIDIA H200 Tensor コア GPU を採用した生成AI向けのGPUクラウドサービスを国内最速提供へ

2024.4.22

GMOインターネットグループは2024年4月15日、経済安全保障推進法に基づく特定重要物資である「クラウドプログラム」の供給確保計画に関する経済産業省の認定を受けました。GMOインターネットグループは「AIで未来を創るNo.1企業グループへ」をキャッチコピーに掲げており、日本のAI産業の拡大に向けて数多くの事業を推進し、積極的な投資を行っています。生成AIの基盤となるクラウドインフラの提供に向けては、約100億円規模のGPUサーバーを取得する予定です。

国内のホスティング事業者としていち早く、2024年12月を目途に「NVIDIA H200 Tensor コア GPU（以下、NVIDIA H200 GPU）」を採用した超高速なGPUクラウドサービスの提供を予定しています。

「NVIDIA H200 GPU」を採用したGPUクラウドサービスを提供

今回経済産業省から認定を受けた計画は、上記の生成AI向けのGPUクラウドサービス提供に関するものです。

2024年12月を目処に開始する予定のGPUクラウドサービスは、毎秒4.8テラバイト (TB/s) で141ギガバイト (GB) の HBM3eメモリを提供する初のGPUである「NVIDIA H200 GPU」を搭載する予定です。このメモリは、「NVIDIA H100 Tensor コア GPU」の約1.7倍の容量で、帯域幅は約1.4倍です。「NVIDIA H200 GPU」の大容量かつ高速なメモリは、生成AIとLLM（大規模言語モデル）の開発効率を向上・開発コストを低減し、生成AIモデルの開発力を底上げします。

この大規模言語モデルの開発・研究者向けに最適な「NVIDIA H200 GPU」を約800基採用したGPUサーバーをクラウド環境で構築します。日本国内のAI産業の発展のため、これらを研究開発機関やスタートアップをはじめとした法人などへ幅広く提供していく予定です。

さらに、米NVIDIAのサポートを受け、マルチGPU間での超低レイテンシと超高帯域幅を特徴とする「NVIDIA H200 GPU」のパフォーマンスを最大限に生かすための推奨構成を採用し、超高速で費用対効果の高いGPUクラウドサービスの提供を計画しています。この計算環境の構築に関わる設備投資額は、合計約100億円を見込んでいます。今回、経済産業省からは、最大19.25億円の助成を受ける予定です。

発表したGPUクラウドサービスで利用する「NVIDIA H200 GPU」

また、発表されたGPUクラウドサービスで利用するサーバーのスペックは、以下を予定しています。

発表したGPUクラウドサービスのサーバースペック（予定）

GMOインターネットグループは、このサービスの提供を通じて、生成AIにおける大規模言語モデル等の開発期間の大幅な短縮と開発費の削減を実現し、国内AI産業のさらなる発展に貢献していくとのことです。

GPUクラウドサービス提供に関する各氏のコメント

今回の発表を受け、GMOインターネットグループ代表取締役グループ代表の熊谷正寿氏は、以下のようにコメントしています。

「GMOインターネットグループのホスティングサービスは国内法人や事業所の約半数にご利用いただき、インターネット上の情報量、ホームページの数を飛躍的に増やしてきた実績を持っています。この成長の礎の上に、生成AIの基盤となるクラウドインフラの提供に向けて約100億円を投資する決意を新たにしました。NVIDIA社の支援を受け、最新のGPUを日本国内でいち早く皆様に提供することを目標としております。これにより、国内AI産業の革新及び拡大に向けて、より大きな一歩を踏み出すことに貢献していく所存です。

GMOインターネットグループは、インターネットを通じたイノベーションの創出に向けた長年の取り組みを通じて培った知見と技術を活かし、AI時代のニーズに応える高品質なサービスを提供することで、社会のさらなる進化に寄与して参ります」

GMOインターネットグループ代表取締役グループ代表熊谷正寿氏

また、エヌビディア日本代表兼米国本社副社長大崎真孝氏からもコメントが寄せられています。

「大規模な言語モデルに取り組む開発者や研究者は、高性能なアクセラレーテッドコンピューティング環境から大きな効果を得ることができます。GMOインターネットグループ様は、NVIDIA H200 GPUを用いたリファレンスアーキテクチャを採用する日本初のクラウドサービスプロバイダーパートナーです。本協業により、生成AIの開発を加速し、国内においてAIを活用した様々な産業の活性化に貢献できると確信しています」

エヌビディア日本代表兼米国本社副社長大崎真孝氏

AI産業の拡大に向けたGMOインターネットグループの取り組み

GMOインターネットグループは、「AIで未来を創るナンバー１企業グループへ」を掲げ、「時間とコストの節約」「既存サービスの質向上」「AI産業への新サービス提供」を軸に、グループ全パートナーを挙げてAIの活用、AI関連サービスの提供を進めています。

「時間とコストの節約」の面では、2023年度に賞金総額1000万円の社内公募コンテスト「AI（愛）しあおうぜ！ChatGPT業務活用コンテスト」を実施し、ここで応募されたAIに関する取り組みや作品の多くが実際のサービスに実装されました。全員受講必須の定期的なAIセミナーも開催しており、2024年からは非エンジニア向けのリスキリング施策としてAI人財育成プログラム「虎の穴」を実施しています。

「既存サービスの質向上」の面では、生成AIで文章や画像を生成する機能などを既存サービスに組み込むことで、ドメインやホスティング、EC、広告、メディア、セキュリティなど幅広い領域で顧客に利便性の高いサービスを提供しています。

「AI産業への新サービス提供」では、ハンズオン型CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）のGMO AI＆Web3によるAIスタートアップ支援や、生成AIプロンプトポータルサイト「教えてAI byGMO」の提供、簡単に使える超高速VPS「ConoHa VPS」でAI開発者向けのGPUホスティングサービスを提供するなど、さまざまな取り組みを行っています。

AIは膨大なデータを高速で処理できるため、複雑な問題の解決や予測が可能です。医療分野ではAIが診断や治療のサポートに活用され、早期発見や治療法の改善に寄与していますし、環境保護の面では気象予測やエネルギー効率の最適化に役立ち、持続可能な社会を実現します。自動運転技術の開発も進んでおり、実現すると交通事故の減少や効率的な輸送が可能になります。

働き方においても、AIが繰り返し作業を代行してくれることで生産性が向上し、人々が戦略的な仕事や創造性の高い仕事に集中できます。AIがデータ分析や意思決定をサポートし、正確な情報に基づいた判断を促すことで仕事の質向上にもつながります。このようにAIの進化は社会だけでなく人々のワークライフバランスの向上にもつながります。
このようにAIの進化と活用は、社会をよりよくすることに加え、人々のワークライフバランスの向上にもつながります。あらゆる企業がGMOインターネットグループのように積極的にAIと向き合うことで、社会のあり方や人々の暮らしがより良くなっていくことを期待したいですね。

安蔵靖志

Techジャーナリスト／家電エバンジェリスト
家電製品協会認定　家電製品総合アドバイザー（プラチナグレード）、スマートマスター。AllAbout デジタル・家電ガイド。ビジネス・IT系出版社を経てフリーに。デジタル家電や生活家電に関連する記事を執筆するほか、家電のスペシャリストとしてテレビやラジオ、新聞、雑誌など多数のメディアに出演。KBCラジオ「キャイ～ンの家電ソムリエ」にレギュラー出演するほか、ラジオ番組の家電製品紹介コーナーの商品リサーチ・構成にも携わっている。