GMOの「すべての人にインターネット」は、SDGs活動そのもの
GMOインターネットグループは、「すべての人にインターネット」を企業ミッションとして、インターネットの黎明期からインターネットのインフラ、サービスインフラの提供に事業を集中。世界初の非会員制インターネット接続を開始し、インターネット接続が難しかった時代から、インターネットをより身近なものにしてきました。
このことは、国や地域を超えて情報格差をなくし「10.人や国の不平等をなくそう」の目標実現に向け、GMOインターネットグループが創業間もないころから長年に渡って大きな貢献をしてきたと言えるでしょう。
このことは、国や地域を超えて情報格差をなくし「10.人や国の不平等をなくそう」の目標実現に向け、GMOインターネットグループが創業間もないころから長年に渡って大きな貢献をしてきたと言えるでしょう。
GMOインターネットグループのSDGsへの取り組み
そして現在でも、インターネットの「場」の提供により、情報通信技術を利用できる人とそうでない人との間に生じる格差「デジタルデバイド」の解消に努め、情報へのアクセスにおける不平等をなくし、人や国の間で生じるあらゆる格差の是正につなげたいという姿勢は変わっていません。
GMOインターネットグループ内の取り組みを見ていくと、「4.質の高い教育をみんなに」では、次世代オンライン会議「BIT VALLEY」の主催、若年層にプログラミングの学びの場を提供し必要な資質・能力を持たせる人財育成である「Kids VALLEY 未来の学びプロジェクト」、最先端テックカンファレンス「GMO Developers Day」などで人材の育成活動を行なっているほか、GMOメディアによる「コエテコ」では、子どものプログラミング教育の向上を目指しています。
また、「5.ジェンダー平等を実現しよう」は、「GMOインターネットグループ スピリットベンチャー宣言」において「人種・国籍・性別・学歴・言葉・宗教、全ての差別を排除する」と掲げ、パートナーの多様性を尊重して柔軟な働き方を叶える勤務体制を目指しています。
GMOインターネットグループ内の取り組みを見ていくと、「4.質の高い教育をみんなに」では、次世代オンライン会議「BIT VALLEY」の主催、若年層にプログラミングの学びの場を提供し必要な資質・能力を持たせる人財育成である「Kids VALLEY 未来の学びプロジェクト」、最先端テックカンファレンス「GMO Developers Day」などで人材の育成活動を行なっているほか、GMOメディアによる「コエテコ」では、子どものプログラミング教育の向上を目指しています。
また、「5.ジェンダー平等を実現しよう」は、「GMOインターネットグループ スピリットベンチャー宣言」において「人種・国籍・性別・学歴・言葉・宗教、全ての差別を排除する」と掲げ、パートナーの多様性を尊重して柔軟な働き方を叶える勤務体制を目指しています。
GMOインターネットグループ スピリットベンチャー宣言のページ
また、電子文書・ペーパレスの促進をする「電子印鑑GMOサイン」では、新たな脱ハンコの時代の推進により、「9.産業と技術革新の基盤をつくろう」を実現する取り組みを行っているおか、ペーパレスを進めることで「12.つくる責任つかう責任」も推進しています。
このほか、総合的な決済関連サービス及び金融関連サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイは、働きがいのある会社のランキングで6年連続ベストカンパニーに選出されています。これは「8.働きがいも経済成長も」の実現を目指しした取り組みをしていることが評価されていると言えます。ホスティング事業などインターネットのさまざまなサービスを提供するGMOパペポも、2021年のペストカンパニーに選ばれており、同様に評価されていることが分かります。
このほか、総合的な決済関連サービス及び金融関連サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイは、働きがいのある会社のランキングで6年連続ベストカンパニーに選出されています。これは「8.働きがいも経済成長も」の実現を目指しした取り組みをしていることが評価されていると言えます。ホスティング事業などインターネットのさまざまなサービスを提供するGMOパペポも、2021年のペストカンパニーに選ばれており、同様に評価されていることが分かります。
SDGsは誰もが取り組み、やらなければならないこと
SDGsは単なる社会貢献活動というわけでもありません。企業は、SDGsに取り組むことによって、時代の変化に応じた新たなビジネスの機会を創出したり、持続的に成長できるため、大きなビジネスチャンスへ転換する機会にもなり得るのです。
また国連は、機関投資家に対して「ESG投資」を提唱しています。これは、短期的な利益追求をする資本主義市場への反省が込められたもので、ESGは環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の略となっています。つまり「ESG投資」は、投資の判断材料として財務情報だけでなく、ESGといった項目についても評価するというものです。
SDGsの目標は、ESGの項目と共通することが多いため、SDGsへの取り組みは投資機会の増加にもつながります。しかも、ESG投資は現在拡大中で、日本では年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、2017年からESG投資を開始。さらに、世界でも規模の大きな機関投資家がESG投資を開始しています。
SDGs目標の実現は企業にとっても、時代の変化に合わせたビジネス創出のチャンスであり、持続的な企業継続と成長の機会でもあります。これに加えて、投資を得るための必須項目にもなりつつあるのです。
人類が地球上で持続的に暮らしていくためという根本的な目標でありながら、企業の発展にも寄与するSDGs。個人としても企業としても前向きに取り組みながら、環境問題や資源問題を解決し、多様性を認め合う社会を実現していきたいものですね。
また国連は、機関投資家に対して「ESG投資」を提唱しています。これは、短期的な利益追求をする資本主義市場への反省が込められたもので、ESGは環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の略となっています。つまり「ESG投資」は、投資の判断材料として財務情報だけでなく、ESGといった項目についても評価するというものです。
SDGsの目標は、ESGの項目と共通することが多いため、SDGsへの取り組みは投資機会の増加にもつながります。しかも、ESG投資は現在拡大中で、日本では年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、2017年からESG投資を開始。さらに、世界でも規模の大きな機関投資家がESG投資を開始しています。
SDGs目標の実現は企業にとっても、時代の変化に合わせたビジネス創出のチャンスであり、持続的な企業継続と成長の機会でもあります。これに加えて、投資を得るための必須項目にもなりつつあるのです。
人類が地球上で持続的に暮らしていくためという根本的な目標でありながら、企業の発展にも寄与するSDGs。個人としても企業としても前向きに取り組みながら、環境問題や資源問題を解決し、多様性を認め合う社会を実現していきたいものですね。
永島 和夫