GMOインターネットグループのGMO AI&ロボティクス商事(以下、GMO AIR)とPeopleXは9月2日、両社の技術を組み合わせたロボット派遣サービスを本格展開すると発表した。
中国・Unitree Robotics製のヒューマノイド「Unitree G1」に、PeopleXのAI対話モデル「Conversation AI」を搭載し、企業イベントや展示会、接客の現場に派遣する。来場者とロボットが自然に会話し、スタッフがロボットと協働できるとしている。
中国・Unitree Robotics製のヒューマノイド「Unitree G1」に、PeopleXのAI対話モデル「Conversation AI」を搭載し、企業イベントや展示会、接客の現場に派遣する。来場者とロボットが自然に会話し、スタッフがロボットと協働できるとしている。
国内初、AI対話対応のヒューマノイド
今回の協業の核は、ヒューマノイドにリアルタイムのAI対話機能を搭載した点。PeopleXのConversation AIは、文脈理解に加え、声のトーンや表情、身ぶりを認識する高度なモデルで、これをGMO AIRが派遣するUnitree G1に実装し、企業イベントや展示会などの来場者と自然な会話を交わすとしている。
AI対話モデルを搭載してインタラクティブなコミュニケーションを実現するヒューマノイドロボットは、国内初の取り組みという。
AI対話モデルを搭載してインタラクティブなコミュニケーションを実現するヒューマノイドロボットは、国内初の取り組みという。
先行事例では「会話が自然」と高評価
8月23日に開催されたAIとWeb3に関連するイベント「Japan Blockchain Week Summit 2025 AI Edition」では、AI対話を搭載したUnitree G1が会場サポートとして稼働。来場者から「ロボットとの会話が自然で驚いた」「イベント体験の質が上がった」といった声が寄せられた。
従来のロボットのような定型応答を超えて、来場者からの質問に合わせた適切な回答をリアルタイムに生成できるため、単なる展示物ではなく実用的なサポート役として稼働した。
従来のロボットのような定型応答を超えて、来場者からの質問に合わせた適切な回答をリアルタイムに生成できるため、単なる展示物ではなく実用的なサポート役として稼働した。

「Japan Blockchain Week Summit 2025 AI Edition」でのUnitree G1の様子
人手不足解決へ——AI×ロボットの新機軸
サービス業やイベント運営の現場で人材確保の難しさが増す中、両社は新サービスで、AIとロボティクスで業務の補完・拡張に踏み出した。
今回の協業について、GMO AI&ロボティクス商事 代表取締役社長 内田朋宏氏は「両社の強みを活かし、人とAI・ロボットが協働する持続可能な未来を創造していく」と述べ、PeopleX 代表取締役CEO 橘大地氏も「自然なコミュニケーションを可能にする対話型AIを搭載したロボットの実用性と今後の可能性を高める大きな一歩」と手応えを語っている。
今回の協業について、GMO AI&ロボティクス商事 代表取締役社長 内田朋宏氏は「両社の強みを活かし、人とAI・ロボットが協働する持続可能な未来を創造していく」と述べ、PeopleX 代表取締役CEO 橘大地氏も「自然なコミュニケーションを可能にする対話型AIを搭載したロボットの実用性と今後の可能性を高める大きな一歩」と手応えを語っている。

GMO AI&ロボティクス商事 代表取締役社長 内田朋宏氏

PeopleX 代表取締役CEO 橘大地氏
多業種での本格展開に期待
今後は商業イベントやエンタメに加え、ホテルや小売りなどのサービス業への導入も見込む。物理的な“存在感”のあるロボットと高度なAI対話の掛け合わせにより、従来のチャットボットやデジタルアシスタントでは代替しにくい、対面型の新しい顧客体験の創出が期待される。
さらに技術面では、PeopleXが提供する「PeopleX Conversation API」によって既存の業務システムとの連携が容易になり、応対内容やシナリオ設計など用途に応じたカスタマイズが可能。これにより、各業界のニーズに合わせた柔軟なサービス設計・展開が見込めるという。
人手不足とデジタル変革が並行する中で、両者の協業は「人間らしい」コミュニケーションを保ちながら効率化を進める新たなアプローチとして注目されており、今後の適用範囲の拡大と市場への波及が期待される。
さらに技術面では、PeopleXが提供する「PeopleX Conversation API」によって既存の業務システムとの連携が容易になり、応対内容やシナリオ設計など用途に応じたカスタマイズが可能。これにより、各業界のニーズに合わせた柔軟なサービス設計・展開が見込めるという。
人手不足とデジタル変革が並行する中で、両者の協業は「人間らしい」コミュニケーションを保ちながら効率化を進める新たなアプローチとして注目されており、今後の適用範囲の拡大と市場への波及が期待される。

i4U編集部
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