GMOインターネットグループのGMOメイクショップとZERO EDUCATION & ARTSは、2023年12月から通信制高校「ゼロ高等学院」（以下、ゼロ高）でECサイト構築SaaS「makeshop byGMO」を活用した教育プログラムをスタートしました。

GMOメイクショップは、ECサイト運営を通じて商業について学べる『アカデミックプラン』を教育機関や生徒・学生に提供していますが、これをゼロ高向けにアレンジして『アカデミックプラン for ゼロ高』として展開するものです。ECサイトの構築・運営を通じて生徒のビジネススキルや情報リテラシーの習得を支援するべく、GMOメイクショップによる特別授業を実施します。またゼロ高向けのアレンジとして、makeshopを利用するショップと生徒による商品の共同開発なども計画しています。

経済産業省「令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」によると、国内の物販系分野のBtoC EC市場規模は右肩上がりで拡大を続けています。2022年には前年から5.37％増加した13兆9997億円に達しており、全商取引においてECが占める割合を示すEC化率も1割に迫っています。

こうした背景から、GMOメイクショップは次世代のEC市場の担い手を育成するため、自社のECにおける技術やノウハウを活用した教育支援にも力を入れています。2022年2月には『アカデミックプラン』を開始し、makeshopを教材として無料提供することで、ECサイトの構築・運営の実践を通じた教育支援を進めてきました。

一方、ZERO EDUCATION & ARTSは、“座学ではなく、行動を目的とした新しい教育機関”として2018年からゼロ高を運営しています。2023年後期は「やりたいことで稼ぐ」をテーマに、「学ぶ」ことから「稼ぐ」ことにシフトした授業を目指しており、生徒からは「物販に挑戦したい」という要望も上がっていました。そこで、ECサイト構築SaaS業界1位（2023年3月時点、自社調べ）の流通額を誇り、ビジネスとしてのEC運営に適したmakeshopを運営するGMOメイクショップとの連携に至りました。

GMOメイクショップとZERO EDUCATION & ARTSは、「ECサイトで稼ぐ」ためのノウハウについて、より実践的な授業を届けることが必要だと考えています。そのため、教材としてmakeshopを利用するだけでなく、GMOメイクショップが擁する「ECのプロ」による特別授業も加えた教育プログラムとしてアカデミックプラン for ゼロ高が誕生しました。

堀江貴文氏が主宰するゼロ高は、「座学を目的とせず、行動を目的とする」をコンセプトに「人生をかけて本当にやりたいことを見つける」ことを教育方針として掲げる教育機関です。ゼロ高では、オンラインとオフラインのハイブリッドによる独自のカリキュラムを提供しています。広範な独自のビジネスネットワークを生かし、第一線で活躍中の著名人が高校生をサポートする丁寧な支援体制が強みで、「高校生から起業」を目指しています。

アカデミックプラン for ゼロ高では、GMOメイクショップのエバンジェリストとして、ECサイト構築の提案や運営のアドバイスを行う“ECのプロ”高橋和夫氏が講師となり、ゼロ高向けにEC業界のリアルを伝える特別授業を実施します。生徒は無料で発行されたmakeshopのアカウントを利用してECサイトの構築や運営を実践しながら、ビジネススキルや情報リテラシーを学べます。

またゼロ高向けのアレンジとして、makeshopの利用ショップ約1万2000店舗と生徒とのマッチングによる商品の共同開発なども計画しており、より実践的な教育プログラムとして進行していく予定です。

GMOメイクショップは、「Commerce for a better future.／商取引でより良い未来に」をミッションに掲げ、プラットフォーム事業とシステムインテグレーション事業を展開しています。プラットフォーム事業では、EC構築支援から、ECマーケティング支援、EC運用受託まで対応しており、運営資金調達のための補助金・助成金の申請支援や、ECの売上を最短即日で入金する『即日売上入金サービス』提供によるキャッシュフロー改善支援など、EC領域における一気通貫の支援体制を整えています。

11年連続で業界1位を獲得したmakeshopは、2022年に年間流通額が3055億円に到達。導入店舗数は2023年10月末時点で1万2000店以上に達しました。上位版サービスとして、カスタマイズに対応する「GMOクラウドEC」も提供し、スタートアップから大規模ECまで、あらゆるビジネスのEC化をサポートしています。今後もGMOメイクショップは、広範なEC領域におけるさまざまな課題を解決できるようにサービスの強化を図り、国内のEC市場の活性化に貢献していくとのことです。